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facta今度は楽天

12月1日、TBSから横浜ベイスターズの買収を決めたDeNAのプロ野球参入を議論するオーナー会議が行われ、楽天を除く11球団が賛成し承認された。翌日のスポーツ紙はどこも1面に笑顔を見せるDeNA会長、春田真の写真を掲載した。

だが、会議の実態はスポーツ紙などが報じるような和やかなものではなく、むしろDeNAに対する批判や前オーナーであるTBSの責任を問う声が噴出するなど大荒れだった。

口火を切ったのはオリックスの宮内義彦だ。「本来ならばDeNAが(プロ野球に)加盟する資格はない。何か問題を起こした場合はTBSが責任をもってDeNAの持つ株式を買い戻すべきだ」と発言、会議室は一気に緊張感に包まれたという。

宮内の発言を受け、次に発言をしたのはソフトバンクの孫正義の代理として出席していた球団社長の笠井和彦だった。笠井が問題視したのはDeNAがプロ野球参入を表明して以来、楽天の三木谷浩史が事あるごとに批判してきた、交流サイト「モバゲー」が青少年犯罪の温床になっているという点だった。

「DeNAが青少年犯罪の原因になっていることは間違いない」と断言した笠井は、モバゲーの中でもユーザー同士が直接やり取りをするミニメールが特に問題で、未成年者の援助交際などに繋がっていると指摘。DeNAのシステムで年齢確認ができないのであれば、携帯電話キャリア側で年齢確認をする必要があり、ソフトバンクとKDDIは実際にそうした仕組みに移行しつつあるとし、「(NTT)ドコモが年齢確認のシステムを導入することを条件にDeNAの加盟を認める」と注文をつけた。

宮内や笠井ほどではないにしろ、巨人、阪神、日本ハムなど他球団の大半からもモバゲーが青少年犯罪の温床となっていることを危惧する声が上がったという。会議に参加した一人は「あれだけの批判が噴出して、よく加盟できたものだ」と驚きを隠さない。

こうしたDeNA批判の急先鋒は三木谷であり、さながら“反DeNA”の伝道師のように各球団のオーナーを訪ねては、モバゲーがいかに危険か、いかに青少年犯罪を助長しているかを会議の直前まで説いて回った。11月21日には東京・大手町の読売新聞本社にナベツネことグループ本社代表取締役会長・主筆の渡邉恒雄を訪ねている。渡邉はTBS会長の井上弘に泣きつかれDeNAへの球団譲渡に一役買ったのだが、この時は三木谷の説明に何度もうなずいては「俺はDeNAがいいなんて一度も言ってない」と繰り返し理解を示したという。

翌日、三木谷は大阪に飛び、阪神オーナーにもDeNAのビジネスの危うさを訴えている。関係者によると、DeNA株のインサイダー疑惑を報じた本誌12月号を携えての訪問だったようだ。三木谷がDeNA批判の行脚に回った球団は巨人、阪神以外にもソフトバンクやオリックスなど7、8球団に及んでいる。

三木谷はモバゲーがきっかけになった過去の犯罪事件や出会い系サイトとして利用されている具体例を記した分厚い資料も持参していたようだが、ネット業界ではその行動を疑問視する声も多い。なぜならば、オーナー会議直前に年内の閉鎖を検討すると発表しているものの、楽天も「前略プロフィール」という中高生を対象とするSNSを運営しているからだ。「三木谷がやっていたSNSだって出会い系って批判されていた。自分は散々やってきてDeNAを批判するのはおかしい」(IT業界関係者)といった声があるように、まさに自らを棚に上げての批判だったのだから後味が悪い。

結局はDeNAに代わる企業もなく、時間もないことから加盟申請は認可された。だが、三木谷はマッチ1本でDeNAを炎上させかねないだけのガソリンを撒いた。春田の笑顔とは裏腹に新生「横浜DeNAベイスターズ」を覆う暗雲は垂れ込めたままだ。(敬称略)
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