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ゴールドマンvsモルスタ

  4月16日(ブルームバーグ):米国債利回りはインフレ調整後の実質ベースでマイナスとなっており、米ウォール街の大手投資銀行の投資戦略は大きく2つに分かれている。1-3月(第1四半期)に米国株が14年ぶりの大幅上昇となったことを受けて、株式投資家が直面する相対的価値をめぐるジレンマが一段と鮮明になっている。
米ゴールドマン・サックス・グループのグローバル株式チーフストラテジスト、ピーター・オッペンハイマー氏は、インフレ率を差し引いた米10年国債の利回りがマイナス約0.3%になった後、米国株投資は過去約30年で最大の好機が到来していると分析。一方、モルガン・スタンレーのアダム・パーカー氏は、債券相場の上昇を促してきた連邦準備制度理事会(FRB)の刺激策がずっと続くわけではないと述べ、慎重になるよう助言している。
3月の米雇用統計で非農業部門雇用者数の伸びがブルームバーグ調査のエコノミスト全員の予想を下回ったことは、2007年の金融危機発生以降、米経済がFRBの支援にいかに依存してきたかを浮き彫りにした。ギャムコ・インベスターズの運用担当者ハワード・ウォード氏は、米国債の過去最低の利回りが、株式など比較的高リスクの資産へと投資家を駆り立てていると指摘した。
350億ドル(約2兆8300億円)相当の資産運用に携わるウォード氏は11日のインタビューで、「資本はリターンの高い方へと向かう」とした上で、「投資収益が極端に不足し、投資先が少なくなっている」と説明。「まずまずのリターンが得られるほぼ唯一の手段が株式になっている」と指摘した。
米ハイテク株
ウォード氏は、潜在的な収益性を理由にアップルやクアルコム、マイクロソフトなどのハイテク株と、新興市場に進出したスターバックスやナイキなどの消費関連株を選好している。
米10年債の利回りは3月に5カ月ぶり高水準の2.40%を付けた後、先週には2%弱まで下げた。
米労働省が13日に発表した3月の食品とエネルギーを除いたコアの消費者物価指数(CPI)指数は年率2.3%上昇。先週末の米10年債利回りは1.98%。
欧州債務危機が世界的な景気回復を停滞させるとの懸念から投資家が資産を安全な国債に避難させたため、指標の米10年債の月末時点の実質利回りは昨年11月以降全てマイナスとなっている。
オッペンハイマー氏は3月21日のリポートで、米国債高の中で株式のリターンの見通しは「この約30年間で最も良い」と指摘。経済見通しを考慮すれば株価は低過ぎるとした。今月10日のリポートで同氏は、世界のエネルギー株と日本の工業株、米ハイテク株を推奨した。
実質金利が前回マイナスになったのは1979-80年だった。
原題:Goldman Likes Stocks as Morgan Stanley Sees Danger in ZeroRates(抜粋)
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2012.04.16

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